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| 野村, 友美; 柚原, 和敏; 柳川, 久. |
| 日本の動物園の二大事業として「種の保存」および「環境教育」が掲げられている．今後の動物園における教育的取り組みのさらなる充実が期待され，アンケート調査などを用いた来園者の実態調査および他機関との連携が不可欠とされている．おびひろ動物園で飼育されているエゾモモンガPteromys volans orii は，市街地の緑地などに生息する比較的身近な動物であるものの，夜行性の小型動物であるため一般市民の認知度は低い．一方，帯広畜産大学ではエゾモモンガに関する様々な研究がなされており，多くの知見が積み重ねられている．また本種は外見から人々に好印象を与える特徴を持っており，教育の題材として受け入れられやすいと考えられる．そこで本研究では，おびひろ動物園の来園者に動物園に対する意識およびエゾモモンガについてのアン ケート調査を行ない来園者の実態を知ることで，より効果的な教育への提言を行なうことを目的とした．調査の結果，年齢や性別，来園時のグループ構成および来園目的の違いは「エゾモモンガを見たことがあるか」，「エゾモモンガが身近に住む動物であることを知っていたか」に関係し ていなかったものの，自然保護活動に対する興味が強い人ほどこのような経験や認識が豊富であることが明らかになった．また，帯広畜産大学とおびひろ動物園の連携について， 95.4％の来園者が重要であると解答していた．したがって，郷土の動物であるエゾモモンガを用いて大学と動 物園が協力して教育を行なっていくことで，帯広市民の自然に対する興味関心を増大させることができる可能性があると考えられる． |
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Palavras-chave: 動物園; 環境教育; エゾモモンガ; 大学との連携; アンケート調査. |
| Ano: 2016 |
URL: http://ir.obihiro.ac.jp/dspace/handle/10322/4383 |
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| 高田, まゆら; 鈴木, 牧; 落合, 啓二; 浅田, 正彦; 宮下, 直; Takada, Mayura; Suzuki, Maki; Ochiai, Keiji; Asada, Masahiko; Miyashita, Tadashi. |
| シカによる水稲被害が深刻化している千葉県房総半島南部において、約 350 軒の稲作農家を対象とした聞き取りアンケート調査から、シカによる水稲被 害のレベルを定量化し、それをシカの局所密度と水田周辺の景観構造により説 明する統計モデルを構築した。その結果、被害レベルはシカ密度に加え、対象 水田から半径400m 以内の景観構造により影響を受けていることが明らかにな った。具体的には、水田周囲の森林率の増加に伴い被害は大きくなること、ま たシカの高密度地域では周辺景観の林縁長が長いと被害が軽減される傾向があ ることがわかった。この空間スケールは、既往研究から示された房総のシカの 行動圏や食物の質、妊娠率が決まる空間スケールとほぼ一致していた。次に統 計モデルを用いて被害が軽度に維持されるシカ密度をシカ分布域とその周辺を 含めた地域で推定し、水稲被害のリスクマップを作成したところ、被害が軽度 に維持されるシカ密度は地域の景観構造により大きく異なることがわかった。 異質な景観構造をもつ地域では、こうしたリスクマップと現在のシカ生息密度 とを比較し、短期的な捕獲目標個体数を局所レベルで定めることで、被害防除 努力をより効率的に配分することができるだろう。 The sika deer population (Cervus nippon) in the Boso Peninsula of Chiba, central Japan, has expanded dramatically in recent decades, causing serious damage to rice crops. To predict the level of damage, we conducted approximately 350... |
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Palavras-chave: アンケート調査; 大型草食獣; 空間スケール; 地理情報システム; 農業被害; Agricultural damage; Geographic information system; Interview survey; Large herbivore; Spatial scale. |
| Ano: 2010 |
URL: http://ir.obihiro.ac.jp/dspace/handle/10322/2885 |
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| 猪熊, 壽; 田井, 貴子; 市川, 康明; INOKUMA, Hisashi; TAI, Takako; ICHIKAWA, Yasuaki. |
| 全国47都道府県の小動物診療施設を対象に2009年（09年）と2010年（10年）の犬Babesia gibsoni感染症発生状況に関するアンケート調査を実施した．9,513施設か6,746 の回答が得られ（回収率70.9 ％），うち859施設（12.7 ％）が本症を経験していた．確定症例数は09年3,802，10年3,625で，うち東日本では09年87，10年75であった．栃木，茨城，群馬，埼玉，東京，長野の関東以北6都県では，西日本への移動又は旅行歴のない，闘犬以外の品種9頭に確定症例が認められ，関東以北でのB. gibsoni自然感染が示唆された．西日本では769 施設で09年3,715，10年3,550の確定症例があり，特に香川，熊本，徳島，山口，福岡，宮崎，兵庫各県で，年間200を超える症例が報告された． A nationwide questionnaire was conducted on the prevalence of the Babesia gibsoni infection in dogs in 2009 and 2010. The questionnaire was sent to 9,513 animal hospitals in all 47 prefectures, and 6,746 answers (70.9%) were received. Among the respondents, 859 animal hospitals (12.7%) have diagnosed B. gibsoni infection in dogs. The numbers of patients were 3,802 and 3,625 in 2009 and 2010,... |
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Palavras-chave: Babesia gibsoni; 犬; 日本; アンケート調査; 発生状況; Dogs; Japan; Questionnaire; Surveillance. |
| Ano: 2012 |
URL: http://ir.obihiro.ac.jp/dspace/handle/10322/3556 |
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